建設業界の給料は高い？年収を決める4つの基準とは

さまざまな建物を作り上げていく建設業は、人々の生活に欠かすことのできない業界の1つです。

戸建てやマンション、公園や道路など、あらゆる建築・建設工事が全国各地で行われています。

近年は、自然災害も多発しており、被災した地域の復旧・復興工事を進める上でも欠かせない存在です。

建物のメンテナンスや管理も必要であることから、今後も需要の下がらない将来性のある業界と言えます。

「いつか建設業界で活躍したい」と考える人も多いのではないでしょうか。

そこで気になるのが「建設業界の収入事情」です。

今回は建設業界の収入事情について、公的データを踏まえながら、年代別や業種別に詳しく解説していきます。

この記事でわかること ・他の業界と比べた建設業界の収入事情について ・建設業従事者の年代別の平均年収 ・建設業界従事者の業種別平均年収 ・建設業界の収入を決める4つの基準と給料を上げるコツ

建設業界の給料は他業界よりも高い？

まずは、建設業界と他の業界の収入差について解説していきます。

厚生労働省が公表している「令和3年度・賃金構造基本統計調査」によると、業界別の給料は以下の通りです。

業界	きまって支給する現金給与額	年間賞与・その他特別給与額	推定年収
電気・ガス・熱供給・水道業	46万3,700円	136万3,900円	692万8,300円
金融業・保険業	41万300円	146万1,400円	638万5,000円
学術研究・専門、技術サービス業	41万5,000円	131万8,800円	629万8,800円
情報通信業	40万6,200円	133万2,400円	620万6,800円
教育・学習支援業	38万6,300円	125万600円	588万6,200円
鉱業・採石業・砂利採取業	35万4,800円	108万7,700円	534万5,300円
建設業	36万3,000円	101万4,400円	537万400円
不動産業・物品賃貸業	35万600円	109万3,900円	530万1,100円
製造業	33万400円	95万5,300円	492万100円
卸売業・小売業	32万7,700円	86万7,400円	479万9,800円
複合サービス事業	31万2,000円	100万8,700円	475万2,700円
運輸業・郵便業	32万5,400円	62万3,200円	452万8,000円
医療・福祉	31万2,300円	70万1,100円	444万8,700円
サービス業(他に分類されないもの)	28万9,000円	52万1,200円	398万9,200円
生活関連サービス業・娯楽業	28万100円	37万7,800円	373万9,000円
宿泊業・飲食サービス業	27万5300円	31万1,800円	361万5,400円
全産業計	33万4,800円	87万5,500円	489万3,100円

調査された16業界の中で、建設業は7番目に位置しており、平均給料は36万3,000円となります。賞与平均に関しては101万4,400円です。

全産業の平均給料は33万4,800円で平均給与は87万5,500円であるため、建設業界は他の業界よりも高収入であると言えるでしょう。

ちなみに「きまって支給する現金給与額」とは、手取り額ではなく、保険料や所得税といったものが控除される前の金額となります。

参照：賃金構造基本統計調査 / 令和３年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類｜e-Stat

関連記事：建設業の給料は安いのか高いのか？金額を決める10の基準を解説

建設業界の平均年収

令和3年度の賃金構造基本統計調査を基にした建設業界の平均年収は、約537万円です。

全産業の平均年収489.3万円を、47万円ほど上回っています。

特定の業界に限った話ではありませんが、建設業界では技術やスキルが重視される傾向にあります。

そのため、さまざまな業務経験を積みながら資格を取得できれば、平均年収よりもさらに高い収入を目指すことも可能です。

建設業界は2024年4月より、働き方改革関連法が施行され、時間外労働時間がこれまで以上に制限されます。

これに備え建設業界では、IT技術やIoT技術といった、最先端技術の導入に関する取組みが積極的に行われています。

そのため、今後はIT・IoT関連のスキルも建設業界で重宝されるようになり、収入も上げやすくなるでしょう。

ちなみにIoTとは「モノのインターネット化」のことです。

スマホやパソコンといったデジタル機器ではなく、建設機械や自動車、家電がインターネットと繋がることにより、データ収集や分析ができます。

建設業界では重機の遠隔操作により、わざわざ遠い建設現場に出勤しなくても工事を進められるようにするといった取り組みが行われています。

出典：令和３年賃金構造基本統計調査　結果の概況｜厚生労働省

建設業界の年代別の平均年収

建設業界は業種にもよりますが、スキルや経験が重視される傾向にあります。

そのため、経験の浅い20代は全体と比べて年収が低く、ベテランとなる40代・50代は平均以上の年収を目指すことも可能です。

ここでは、建設業界の平均年収について、令和3年賃金構造基本統計調査の結果を踏まえながら解説していきます。

参照：賃金構造基本統計調査 / 令和３年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類｜e-Stat

20歳未満

建設業の従事者のうち、20歳未満の平均年収は以下の通りです。

きまって支給する現金給与額	20万9,800円
年間賞与	16万8,300円
推定平均年収	268万5,900円

20歳未満は、建設業界で働き始めて間もなく、現場で作業を行う仕事に従事している人の割合が多い特徴があります。

経験も浅く、さまざまな作業をこなしながら、スキルや知識を身に付けている段階です。

保有している資格も少なく、独身であれば家族手当なども支給対象外のため、平均年収は最も低い年代です。

これは他の産業でも同じであり、全産業で最も平均年収が高かった「電気・ガス・熱供給・水道業」でも推定平均年収は2.563.500円となっています。

20代

20代の建設業従事者の平均年収は以下の通りです。

きまって支給する現金給与額	・20～24歳：25万2,300円 ・25～29歳：29万7,000円
年間賞与	・20～24歳：46万9,800円 ・25～29歳：84万600円
推定平均年収	・20～24歳：349万7,400円 ・25～29歳：440万4,600円

20代前半になると、専門学校・大学卒業者の年収も含まれたデータとなります。

10代から働いている人を除き、まだまだ新入社員で経験が浅いため、年収は低い傾向にあります。

ただし、10代の平均年収と比べると20代前半で約80万円、20代後半では約170万円も上がっています。

その理由としては、知識や経験を身に付けたことによる昇給に加え、資格取得や結婚による手当の支給額増加が考えられます。

30代

30代の建設業従事者の平均年収は以下の通りです。

きまって支給する現金給与額

きまって支給する現金給与額	・30～34歳：33万6,200円 ・35～39歳：35万5,300円
年間賞与	・30～34歳：93万9,800円 ・35～39歳：100万9,300円
推定平均年収	・30～34歳：497万4,200円 ・35～39歳：527万2,900円

30代になると業界内では中堅のポジションとなり、20代で身に付けたスキルを活かし、職場全体を指揮するようなことも増えてきます。

平均年収は400万円台となり、全産業の平均を上回る人もでてくるでしょう。

30代は1人で仕事をこなせるようになり、収入面では班長や主任といった役職手当が就く人も増えてきます。

40代

40代の建設業従事者の平均年収は以下の通りです。

きまって支給する現金給与額	・40～44歳：39万1,500円 ・45～49歳：40万2,800円
年間賞与	・40～44歳：114万2,500円 ・45～49歳：124万9,200円
推定平均年収	・40～44歳：584万500円 ・45～49歳：608万2,800円

40代になると建設業界ではベテランとなり、現場全体を指揮するような立場になります。

営業や事務系の会社では、出世により管理職に就く人も増え始めるタイミングです。

職人として現場で働いている人の場合は、体力のピークを迎えるタイミングでもあるため、40代が最も高収入となる人も少なくありません。

50代

50代の建設業従事者の平均年収は以下の通りです。

きまって支給する現金給与額	・50～54歳：43万3,500円 ・55～59歳：42万5,800円
年間賞与	・50～54歳：143万9,400円 ・55～59歳：131万1,100円
推定平均年収	・50～54歳：664万1,400円 ・55～59歳：642万700円

50代は管理職として仕事に従事する人が多く、年代別では最も年収が高くなります。

一方で現場で職人としている人は、体力的に辛くなり働く時間が減る人も出てくるため、年収が落ち始めるタイミングとなります。

60代以上

60代の建設業従事者の平均年収は以下の通りです。

きまって支給する現金給与額	・60～64歳：36万2,500円 ・65～69歳：31万7,400円
年間賞与	・60～64歳：82万3,900円 ・65～69歳：44万8,200円
推定平均年収	・60～64歳：517万3,900円 ・65～69歳：425万7,000円

60代になると定年となる人が増えてくるため、第一線で部下を引っ張るような立場ではなくなってきます。

定年退職後も同じ会社で働く人が多くいますが、役職手当等が付かず労働時間も少なくなるため、年収は下がります。

ちなみに、70代以上に関しては給料が26万5800円、賞与が32万2,800円となり、平均年収は351万2,400円です。

建設業界の職種別の平均年収

一口に建設業界と言ってもさまざまな職種があり、職人職や営業職など、それぞれ仕事内容が全く異なります。

当然、年収や収入の推移も職種ごとに異なります。

ここでは職種別の平均年収について、仕事内容も踏まえながら解説していきますので、これから建設業界を目指す人は参考にしてみてください。

建築士

職業情報提供サイトjobtagが公表している、建築士を含む建築設計技術者の令和4年度の平均年収は620.4万円です。

ハローワーク求人統計データによると、求人賃金の平均は31.9万円となります。

建築士とは、建物の設計をメインに工事管理なども行う、技術者のことです。

設計では建築する建物のデザインや構造はもちろん、設備や材料、工事方法まで全てを決定し設計図や仕様書を作成します。

設計図や仕様書通りに仕事が行われているか、工事をチェックしながら管理するのも、建築士の仕事です。

建築士として働くには建築士の資格が必要であり、これは設計に携われる建物の規模によって1級〜3級に分かれています。

出典：建築設計技術者・職業情報提供サイトjobtag｜厚生労働省

事務職

建築事務の公的な年収データはないものの、平均年収は420万円前後と言われています。

仕事内容は、他の業種と同じように総務や経理のほか、建築事務では営業事務や現場事務もあります。

主な業務内容には電話対応や消耗品の管理、来客対応といったものがあり、他の専門職をフォローする存在と言えるでしょう。

従事する上で必須となる資格はないものの、「建設業経理検定」や「日商簿記」といった資格があれば、業務に役立てられます。

営業職

建設業の営業職にはさまざまな種類がありますが、そのメインとも言える、住宅・不動産営業の平均年収は578.3万円となります。

ハローワークの求人統計によると、求人賃金の平均は27.9万円です。

賃貸物件や戸建て住宅など、不動産の賃貸や売買を検討している人の要望に応えながら、取引をまとめていくのが仕事です。

成果重視の傾向があり、給与形態に歩合制を導入している会社も少なくありません。

そのため、経験年数に関係なく、結果次第では年収1,000万円以上を目指すことも可能です。

一方で、結果が出なければ、中堅社員であっても年収が下がる可能性はあります。

トレンド情報の収集や住宅に関する知識を学ぶのも、営業職の大切な仕事です。

技術士

技術士の公的な年収データはないものの、平均年収は490万円前後と言われています。

技術士は、建設業界内にある21の部門で、高度な技術力を有していると認められた人が保有できる国家資格です。

各部門のスペシャリストとして、建築に関係する研究や分析、評価といった業務の指導を行います。

具体的な仕事内容には、以下のような業務があります。

・公共事業の計画立案や設計管理 ・企業からの依頼による研究や調査、技術評価 ・先端技術開発に関する相談や技術指導

技術士の資格を取得すれば、建設コンサルタント業界で幅広く活躍することが可能です。

測量技術者

職業情報提供サイトjobtagが公表している、令和4年度の測量技術者の平均年収は487.2万円となります。

ハローワーク求人統計データによると、求人賃金の平均は27.2万円です。

測量士とは、土地の面積や距離、位置などの測量を行う技術者のことを言います。

街中で、三脚カメラのような道具を使用している作業員を見かけたことがある人も多いのではないでしょうか。

建設工事を行う際には測量が義務付けられているため、測量技術者は需要の高い職種と言えます。

仕事内容は外業と内業に分かれており、さまざまな現場で測量を行うのが外業、測量計画の立案・機器調達・測量データの分析などを行うのが内業です。

出典：測量士・職業情報提供サイトjobtag｜厚生労働省

電気工

職業情報提供サイトjobtagが公表している、令和4年度の電気工事士の平均年収は506.8万円となります。

ハローワークの求人統計によると、求人賃金の平均は26.4万円です。

電気工事士とは、文字通り電気工事を行う技術者のことで、屋内・外の配線工事や電気設備の設置工事を行います。

建築物以外では、鉄道電気工事なども行います。

電気工事士として電気工事に従事するには、国家試験に合格しなければなりません。

電気工事士の資格は、従事できる工事の規模によって、1級と2級に分かれています。

また、電気工事が終わり完成した建物で、電気設備の保守や管理を行う役割を担っているのが電気技術者です。

電気技術者として従事するには、国家資格である電気主任技術者の資格が必要です。

電気技術者の平均年収は644.5万円となります。

出典：電気工事士・職業情報提供サイトjobtag｜厚生労働省
出典：電気技術者・職業情報提供サイトjobtag｜厚生労働省

大工

職業情報提供サイトjobtagが公表している、令和4年度の大工の平均年収は406.7万円となります。

ハローワーク求人統計データによると、求人賃金の平均は27.3万円です。

大工とは、建物の柱や梁、床や天井、外壁などの下地を、木材で作り上げる職人のことです。

各箇所に使用する木材の加工を行い、組み立てていきます。

近年は、大工の専門学校で知識や技術を学び、ハウスメーカーや工務店に就職するのが一般的です。

作り上げる建築物ごとに専門的な知識が必要であり、町大工や宮大工、家具大工などさまざまな大工がいます。

出典：大工・職業情報提供サイトjobtag｜厚生労働省

鉄筋工

職業情報提供サイトjobtagが公表している、令和4年度の鉄筋工の平均年収は431万円となります。

ハローワーク求人統計データによると、求人賃金の平均は27.8万円です。

鉄筋工は、建物の骨組みを作っていくのが仕事です。

建築予定地に杭を打つことから始まり、コンクリートを流し込み、建物の基礎部分を作っていきます。

その後、鳶職人が重機で吊った鉄筋を組み合わせながら、建物の骨組みを作り上げていく流れです。

建物はもちろん、橋などの建造物にも欠かせない工程であり、需要の高い職種の1つと言えるでしょう。

出典：鉄筋工・職業情報提供サイトjobtag｜厚生労働省

土木作業員・建築作業員

職業情報提供サイトjobtagが公表している、令和4年度の建設・土木作業員の平均年収は417.1万円となります。

ハローワーク求人統計データによると、求人賃金の平均は26.2万円です。

土木作業員・建築作業員は、建設工事でさまざまな仕事をこなす作業員のことです。

具体的な作業には以下のような内容があります。

・工事に必要な道具や資材の運搬
・掘削作業
・建設機械の操作
・コンクリートの打ち込みや締め固め
・くい打ち作業

大型の建設機械で対応できない箇所の作業を担当することとなります。

工事現場で初めに覚えていく仕事であり、さまざまな作業を通じて工事全体の流れや仕組みを理解できます。

出典：建設・土木作業員・職業情報提供サイトjobtag｜厚生労働省

掘削・発破工

公的な年収データはないものの、掘削・発破工の平均年収は450万円前後と言われています。

発破工とは、ダイナマイトを使用して岩盤を爆破する仕事であり、トンネル工事に欠かせない仕事の1つです。

工事中に重機では崩せないような岩盤が出てきた際に、硬さや立地を踏まえた上で適切な火薬を選定し、爆破します。

大量の火薬を扱うため、その保管や点検も大切な仕事の1つです。

掘削工事は、図面を基に指定の深さまで地面を掘り下げていく仕事であり、さまざまな建築工事に欠かせない基礎工事の1つとなります。

パワーショベルなどの重機を使って掘り下げたり、掘削専用の「クラムシェル」や「バックホウ」を活用したりしながら、工事を進めていきます。

関連記事：建設業で働く個人事業主の給料ランキングを職種別に紹介

建設業界の給料を決める4つの基準

建設業界には工事現場で専門的な作業を行う職人業もあれば、営業や設計といったオフィス業もあります。

これらの業種では、主に4つの基準で給料の額が決まります。

・資格の有無
・雇用形態
・経験年数
・残業代の有無

ここでは、各基準の詳細について解説していきます。

資格の有無

建設業界では、専門的なスキルが求められる仕事が数多くあります。

従事する上で資格取得が義務付けられている業務も多く、経験年数に関係なく、資格の有無によって従事できる仕事の幅が変わります。

そのため、保有資格は給料を決める上で、重要な基準の1つと言えるでしょう。

また、公共工事を請け負う建設業者には「経営事項審査」というものがあり、経営に関する項目に点数がつけられた上で、企業価値が判断されます。

この加点項目の中には保有資格もあり、社員が資格を取得すれば企業側にも恩恵があります。

社内の評価を上げる上でも、資格はとても重要と言えるでしょう。

雇用形態

雇用形態も給料に大きく影響する基準の1つです。

建設業界は契約社員や業務委託などさまざまな雇用形態があり、それぞれ待遇も全く異なります。

働き方改革関連法の施行により、正規雇用と非正規雇用の待遇差はなくなっていくと予想されますが、まだまだ大きな差があるのが現状です。

経験年数

資格と同様に、その人のスキルを判断する上で、経験年数は重要なポイントとなります。

特に作業スキルが重要となる職人業では、経験年数が重視される傾向です。

施工管理や保守点検業務に関しては、経験年数だけでなく、経験してきた内容や種類が重視される傾向にあります。

営業職に関しても、経験年数に比例して結果が出ることが多く、給料も高くなります。

残業代の有無

建設業界は他の業界と比べても長時間労働となりがちで、残業代の割合が大きい特徴があります。

そのため、スキルや資格に関係なく、残業が多い現場監督などの職種は給料が高くなりやすいと言えるでしょう。

ただし、2024年4月以降は働き方改革関連法により時間外労働の上限が厳しくなるため、残業を増やして稼ぐのは難しくなります。

建設業界で給料を上げるコツ

未経験で建設業界に挑戦する場合、収入がしっかり上がっていくのか不安に感じる人もいるのではないでしょうか。

また、既に建設業界で働いており、収入がなかなか上がらず困っている人もいるでしょう。

建設業界で給料を上げるコツは、主に4つあります。

・経験を積む
・資格を取得する
・転職する
・独立する

ここでは、どのようなことを意識して取り組めばいいのか、具体的に解説していきます。

経験を積む

未経験から建設業界に挑戦する場合、どのような職種であれ、まずは経験を積むことが給料を上げる上で必須となります。

業務の手順や作業方法はもちろん、建設業界で働いていく上での考え方など、さまざまな先輩から学んでいきましょう。

既に建設業界で働いている人の場合は、別のジャンルに興味を持ち、新たな知識やスキルを身に付けていくことが重要です。

工事を監督する側の視点で、自分ならどうするかを考えながら作業するだけでも、成長スピードが早くなります。

資格を取得する

ある程度経験を積んだ上で、さらに仕事の幅を広げたい場合には、資格の取得を検討しましょう。

従事している業種で活かせる資格を調べた上で、受験資格を満たしているのであれば、勉強計画を立てていきます。

既に資格を保有している人に関しては、別の資格と組み合わせることでも仕事の幅を広げられます。

転職する

経験を積み、仕事に必要な資格も保有している場合には、キャリアアップを目的とした転職も検討してみましょう。

これまでと同じ仕事であったとしても、さらに条件の良い会社が見つかる可能性があります。

特に業種ごとの上位資格を取得したタイミングは、大きくキャリアアップできるタイミングとも言えます。

無理に転職する必要はないものの、条件の良い会社がないかリサーチしてみましょう。

独立する

一定以上のスキルや経験があり、一人で仕事をこなせるのであれば、独立も選択肢の1つとして考えてみましょう。

独立すれば売上は全て自分のものとなるため、結果次第では収入を大きく上げることも可能です。

ただし、独立すれば許可の申請や仕事の営業といった雑務もこなさなければならなくなるため、準備した上でチャレンジするようにしましょう。

関連記事：建設業で週休2日が導入されると給料が減る？義務化はいつから？

関連記事：施工管理の年収は20代でも高い？年代別・役職別に年収を解説

関連記事：2024年から建設業の残業規制により給料が減る人の特徴

建設業界の給料についてのまとめ

建設業界の平均年収は537万円ほどであり、全産業の平均よりも少し高い水準です。

経験や資格が重視される業界であるため、就職して間もない20代からいきなり高収入を稼げるわけではありません。

同じ建設業でも、職種ごとで平均年収は大きく異なります。

将来的な年収の推移も理解した上で、目指す業種を決めてみましょう。

既に建設業界で働いている場合には、上位資格の取得や転職・独立をすることで、収入をさらなる収入アップも目指せます。

今回紹介した情報を踏まえて、積極的に挑戦してみてはいかがでしょうか。