なぜ給料が上がらないのか？理由と転職前に試した方がいいこと

給料アップを実施している会社はどれくらい？

世界情勢が不透明で国内の景気が改善しない中で、業績が伸びているケースもあれば、その逆で下がっている業界もあります。

全体ではどれくらいの会社が給料アップを実施しているのかについて見ていきましょう。

厚生労働省の調査結果　

厚生労働省が調査した賃金引上げ等の実態に関する調査によると、令和3年における一人あたりの平均賃金をアップした企業は全体の80.7％となりました。

一方で引き下げた企業は全体の1.0％ほどとなっています。

産業別では、学術研究・専門技術サービス業が93.7%と最も一人あたりの平均賃金をアップしており、引き下げでは金融・保険業が10.6%となっています。

また、現状維持で改定を実施しない産業で最も多かったのが宿泊・飲食業サービスで21.5％でした。

賃金引上げ等の実態に関する調査

給料が上がらない理由

今の会社で一生懸命頑張っているのにも関わらず、給料が上がらなくて不満に感じている方も中にはいるのではないでしょうか。

給料が上がらない原因には2種類あり「個人が原因の場合」と「会社が原因の場合」です。

各原因の具体的な理由について知ることで、転職しなくても給料を上げることができたり、次の会社を見つける判断基準にもなります。

個人が原因の場合

まず一つ目が個人に原因があるケースとなります。

会社の経営自体はそこまで悪くなく、人によっては給料や賞与が上がっているのにも関わらず、自分だけそこまで上がっていない場合などは個人に原因がある可能性が高いです。

個人が原因で給料が上がらないケースには3つあります。

単純にスキル不足である

まず一つ目の理由が、作業におけるスキルや知識が足りていないということです。

一般的にスキルや知識が高いほど売上に直結しやすく、任せられる仕事の幅も変わります。

部署全体の売上に貢献しているほど評価されやすいため、担当できる作業などが少ない場合には賃金の引き上げが難しいと言えます。

当てはまる場合には、上司などにお願いして新しい作業を教えてもらったり、挑戦してみることから始めましょう。

また、仕事に役立つ資格などがある場合には、積極的に挑戦し取得すると仕事の幅が広がるのはもちろん、会社によっては資格手当などで、すぐに給料を上げれる可能性もあります。

他の人と比べて何かが足りていないとはわかっていても、現状何をしたらいいのかわからないという場合は先輩に相談し、客観的な意見を求めてみるといいでしょう。

思うように成果を上げられていない

「給料を上げる＝努力してとにかく頑張る」と考えている人が多くいますが、この考えには注意すべき点があります。

努力してスキルや知識を身に付けることはとても大切なのですが、ビジネスは結果が最も重要であることを意識するようにしましょう。

会社の売上は頑張ったから発生するのではなく、モノやサービスが売れたことにより利益がでます。

所属している部署や役職、作業内容にもよりますが、売上に直結しないようなことばかり一生懸命頑張るのでは効率が悪い可能性があります。

自分なりのこだわりを持ち頑張ることも大切ですが、所属している部署の方針や個々に期待されている内容を理解し、会社が目指す考えに合った方向で前進し「成果」を出せれば給料を上げることも可能です。

社内の評価制度を理解できていない

前述の内容に似ていますが、社内の評価制度や方針を理解すれば、給料を上げやすくなります。

会社がどのような人を評価しているのか、具体的にどのような評価方法があるのかを調べ、自分がその内容に応えられているか確認してみるようにしましょう。

頑張ってはいるものの、評価にならないところで結果をだしても意味がありません。

明確な評価基準がなく、自分の役割などがわからないという場合は、直属の上司に相談してみるといいでしょう。

例えば営業の場合、売上を上げて結果を出すことが最も重要であり給料に直結します。

その一方で、複数人でプロジェクトを進めている場合などは、わかりやすい資料を作成したり顧客の管理を効率化するなどして、優秀な芸業マンを裏で支えるポジションも必要です。

上司が誰に何を求めているのか、客観的に自分の立ち位置を分析してみることで、今以上に会社へ貢献ができるようになり給料を上げられる可能性があります。

会社が原因の場合

次は給料が上がらない原因が会社にあるケースです。

これから解説する項目に当てはまっている場合、どれだけ結果を出して効率よく動いていても給料が上がらなかったり、結果に見合っていない可能性があります。

キャリアアップなども含め同業界等への転職も検討するべきと言えます。

会社が原因と言える内容について見ていきましょう。

そもそも業界の給料水準が低い

客単価や雇用形態などにより、業界によって平均年収には大きな差があります。

やり方次第でどのような業界であっても利益を上げることは可能なのですが、なるべく給料の水準の高い業界で働いた方が年収を上げやすいと言えます。

国税庁が発表した令和2年の民間給与実態統計調査結果によると、各業界の平均年収は下記の通りとなっています。

1位.電気・ガス・熱供給・水道業：715万円

2位.保険・金融業：630万円

3位.情報通信業：611万円

4位.建設業：509万円

5位.専門技術サービス・学術研究、教育支援業：503万円

6位.製造業：501万円

7位.複合サービス事業：452万円

8位.運輸業・郵便業：443万円

9位.不動産業・物品賃貸業：423万円

10位.医療福祉：397万円

11位.小売・卸売業：372万円

12位.サービス業：356万円

13位.農林水産・鉱業：300万円

14位.宿泊・飲食サービス業：251万円

最も平均年収が低い宿泊・飲食サービス業は離職率が特に高く、継続して働くことによる昇給が少ない特徴があります。

また、正規雇用でない割合が高いことが平均年収を下げている原因と言えます。

宿泊・飲食サービス関連の会社やお店で働きながら、給料を上げていきたいと考えている場合は、なるべく正社員で交通費や住宅費、家族手当などがしっかり支給される企業を選ぶようにしましょう。

民間給与実態統計調査

会社が業績不振である

会社の業績が悪いことで給料が上がらないケースは、どのような業界にもあり得ます。

単純に売上が少なく給料を上げられない場合や、関連の経費にお金をかけすぎていたりして利益が生まれていないことも考えられます。

売上が少ないことが原因であれば、景気の回復などによって改善する可能性がありますが、経営陣の給料が高かったり必要以上に経費としてお金を使用している会社の場合は転職を検討した方がいいかもしれません。

在籍している会社の業績が上がる見込みであったり、自分の頑張りで何とかなりそうな場合は、そのまま頑張って成果を出すのもいいですし、そのようなレベルではないといったケースでは転職して給料を上げるのも一つの方法です。

給料が上がらない会社の特徴

業界によって平均年収には違いがあり、雇用形態や勤続年数などの違いが原因と言えます。

ただし、どの業界であっても利益が生まれている会社とそうでない会社があります。

転職や就職の際には、給料が上がりにくい会社をなるべく避ける必要があり、その方法としては利益が生まれにくい会社の特徴を知っておくことが重要です。

利益が生まれず給料が上がりにくい会社には、どのような特徴があるのか見ていきましょう。

業績が良くない

上記でも説明した通り、業績がよくない会社ではそれ以上社員の給料を上げるのが難しい状況にあります。

また、最悪のケースとして倒産などリスクもあります。

希望する会社の具体的な業績まで知ることは難しいのですが、働こうとしている業界の景気や傾向、今後の見通しなどはなるべく調べておくようにしましょう。

会社によっては設立から現在に至るまでの流れや資本期の変化などを記載していることもあるので、必ず確認しておくようにしましょう。

最近では転職の際に役立つ、各企業に在籍している社員による口コミサイトも多くあります。

その中には年収や賞与に関するカテゴリもあるので、参考にしてみるのもいいでしょう。

設備投資に消極的

普段の作業をより効率化し、生産性を高める上で欠かせないと言えるのが設備投資です。

製造業などでは、新しい機械などを導入すると修理やメンテナンスによる運用の停止などを防げるだけでなく、生産効率の向上や人件費の削減にも役立ちます。

このような積極的な運営をしていない会社は、現時点で経営がギリギリである可能性が高く、設備投資ができないことから今後更に他の企業との差が広がってしまうと予想できます。

業種や会社にもよりますが、製造業等ではホームページなどで新たに導入した機器の紹介なども掲載されています。

この他の業種であっても新しいシステムの導入などを積極的に行っているかチェックしてみるといいでしょう。

従業員の入れ替わりが激しい

会社の業績を安定させたり今以上に上げるためには、優れた人材が多数在籍していることが必須となります。

技術や知識、それまでのノウハウを十分に活かし、新しいことにチャレンジしたりできるからです。

会社の業績が悪かったり、労働環境が悪く従業員がどんどん辞めて入れ替わりが激しい会社では、人が育たないためいつまでたっても業績を安定させることができません。

離職率が高い会社ではこのようなことが原因で、給料が上がりにくいので注意が必要です。

離職率は、ハローワークに掲載がある求人に関しては担当の職員に質問すればわかることがありますし、ネットで「○○会社　離職率」と調べたら出てくるケースもあります。

この他にも、企業の口コミサイトでどれくらいの人が辞めているかなど、記載されていることがあるので事前に調べておくようにしましょう。

終身雇用の慣習が残っている

日本では昔から終身雇用の習慣があり、最近では転職が当たり前になりつつあるものの、いまだにそのままである会社も中にはあります。

一概に終身雇用の会社が悪いというわけではないのですが、給料が上がりにくい仕組みとなってしまっている可能性があります。

終身雇用制度では、一般的に年功序列によって給料などが上がっていくシステムとなっており、勤続年数が増えるほど人件費による負担が高くなります。

そのため、そうでない会社と比べ昇給率が低めに設定してあることが多いです。

勤続年数の長い社員がたくさんいることは、良いことではあるのですがなるべく昇給額や評価基準などを、事前に口コミなどで確認しておくようにしましょう。

内部留保の優先度が高い

内部保留とは、企業内で出た利益を投資などに回さず、そのまま貯金として保有しておくことを言います。

バブルの崩壊直後などは、先行きが不透明であったことからこの内部保留額が特に多くなりました。

最近でも世界情勢の悪化や景気の向上などが不透明であり、内部保留をしている会社が多いと言えます。

何かあった時のリスク分散になる一方で、投資などにお金を回さないことから今以上の成長が難しくなるだけではなく、従業員の賃金引き上げにもお金が使われにくくなります。

関連記事：運送会社の給料ランキングTOP10は？職種別・業種別の平均年収も徹底解説

関連記事：大型トラック運転手の給料の実態とは？今がチャンスである理由

給料が上がらない人の特徴

給料が上がらない会社の特徴について解説してきましたが、転職をして違う業界や会社で働いても収入が変わらなかったり下がったりする人もいます。

このような場合、会社ではなく本人に給料が上がらない原因がある可能性が高いと言えるでしょう。

ここでは給料が上がらない人の特徴について2つ紹介してきます。

昇給交渉をしていない

会社の経営者側はなるべく利益を多く出すために、必要経費をなるべく低く抑えようとします。

その中の一つで最も費用がかさむと言えるのが人件費です。

そのため、中には辞められない程度の最低限の昇給額にしてあるケースがあります。

明らかに自分があげた売り上げや、貢献度と昇給額が見合っていないという場合は給料アップの交渉を行った方がいいでしょう。

必ず昇給額が増えるというわけではないのですが、結果を出している社員に辞められては困るので、それ相応の対応をしてもらいやすいと言えます。

給料の交渉を行う場合には下記のようなポイントを意識して交渉を進めていきます。

・金額に幅を持たせて交渉する

・スキルが身についたり、売り上げに貢献した際に交渉する

・自信をもって堂々と交渉する

・将来性をアピールする

・貢献度を数字などで具体的に示す

希望の昇給額があったとしても、なるべく会社側が応じやすいように、金額には一定の幅を持たせた方がいいでしょう。

タイミングに関しては「自分が売上などにかなり貢献した」と思えるような時に交渉します。

努力量ではなく、売上や利益に対する貢献度で考えるようにします。

交渉の際は自信をもって堂々と交渉するようにし、それまでの貢献度だけではなく将来に向けてのビジョンや計画も話すことも大切です。

また、貢献度に関してはなるべく数字にして、上司などにわかりやすいものにしておきます。

仮に給料交渉が失敗に終わったとしても、解雇となったり何らかの処罰を受けることはありません。

会社への貢献度が低い

ここまでに説明してきた通り、会社を経営して行く上で最も大切なのが結果であり売上です。

結果を出すための努力は必須と言えるのですが、方向性を間違わないようにしなければなりません。

部署や仕事内容にもよりますが、努力よりもまずは結果にこだわって動くことが大切です。

会社が進めていきたいサービスや商品があるのに、自分が好きな商品を一生懸命売ろうとしたり、売上に直結しないようなことに力を入れていてはいつまでたっても給料はあがらないでしょう。

今の自分が何をするべきなのか、取り組んでいることの方向性が間違っていないかがわからないといった場合には、直属の上司に相談したり会社の評価基準を見直してみるといいでしょう。

転職する前に試したいこと

業界や会社によって給料の水準や経営状況、福利厚生などは全く違い評価基準も異なります。

現在働いている会社の給料に不満がある場合や、別の会社へ転職をしようとしているのであれば、失敗しないように事前にやっておくべきことがあります。

会社規定のチェック

転職する場合、転職先の給料に関する規定は必ずチェックしておくようにしましょう。

昇給の有無や回数などは必ず求人に記載されています。

また、資格などを保有している場合は手当がつくのかなども確認しておきましょう。

本当に年収が上がるのか、将来性も含めて考える場合には求人に記載されている年収例などが参考になります。

給料以外にも賞与の支給実績などは、おおよその年収を把握したり、会社の業績把握にも繋がるので確認しておくといいでしょう。

転職先ではなく、今の会社の昇給額などが少なく今後が不安という場合は、先輩や上司に相談してみて、可能であれば実際にどれくらいの給料額を聞いてみるのも一つの方法です。

あくまでも参考程度のものではありますが、数年後や十数年後の自分の給料額が大まかに把握できます。

昇給交渉

現在働いている会社の給料がなかなか上がらなかったり、内容に納得いかない場合は給料交渉が有効であると説明してきましたが、転職時でも交渉はとても重要です。

特に、これまでに得てきた経験やスキルを活かして転職する場合は、交渉次第で収入が大きく変わります。

就業中や転職時の昇給交渉で意識するポイントについて解説していきます。

業界の給料水準を確認する

まずは働こうとしている業界や、職種の給料の水準を調べていきます。

会社に関係なく、同じ職種の人がどれほどの給料となっているのかを参考にしましょう。

他にも、保有している資格や経験年数、年齢などによっても給料が大きく異なるので、なるべく具体的な例で年収を調べておきます。

現在トラックの運転手をしており、10ｔトラックを運転している30代を例にして調べると下記のようなデータがあります。

男性平均給料：約37万円

女性平均給料：約32万円

男性平均賞与：約42万円

女性平均賞与：約35万円

30代の大型トラック運転手の平均年収：445万円

大型トラック運転手の給料は30代の場合30万円～40万円ほどであることがわかりました。

このように給料の水準を調べていきます。

また、大型トラック運転手の場合、積載する荷物によって危険物取扱者やけん引免許を取得しておくことで仕事の幅が広がり収入を上げやすくなります。

このようなデータを事前に調べておくことで、今の自分の価値や給料アップに必要なスキルなどがわかり交渉を有利に進めることが可能です。

個人としての市場価値をチェック

業界や職種の年収を調べた後には、個人の市場価値を知っておくと交渉を有利に進められます。

これまでの経験やスキル、保有資格などを加味して決定します。

市場価値の診断は専用のツールを使用して知ることが可能です。

市場価値診断ツールはたくさんあるのですが、よく利用されているお勧めのものとしては下記のようなものがあります。

・ミイダス

・type

・pasona career

この他にも多くの種類があります。

また、より専門的な診断をしたりしたい場合は、転職エージェントの利用がおすすめです。

専門のコンサルタントがヒアリングを行い、総合的な診断やおすすめの求人などを紹介してもらうことができます。

社内の評価基準を十分に満たしているか確認

今働いている会社や、転職を希望する会社が独自の評価制度を導入している場合は、その内容も調べておくことが理想です。

評価の判断基準が自分に合わない場合は、昇給が少なかったり入社時の給料に関する交渉の内容が認められない可能性があります。

どんなことを重視しているのか、理解したうえで交渉するようにしましょう。

実績をわかりやすくまとめる　

転職する場合、それまでの実績を相手は知らないため、わかりやすく提示する必要があります。

過去の実績は、資料にするなどして見える化します。

注意点としては、取り組みの内容ではなく実績や結果を数字にして記載することです。

NG例：仕事以外の時間で接客術について学び、前年度に比べ大きく契約数を増加させた

OK例：○○年度の契約数が35件だったのに対し○○年度は75件を達成(社内目標件数40件)

適切なタイミングで交渉をもちかける

現在の会社で給料アップの交渉をする場合、上記で説明した通り、賃金を上げやすいタイミングを意識するようにしましょう。

・業績の黒字が決定したタイミング

・勤続年数が増えたタイミング

・資格を取得したり担当プロジェクトが成功したタイミングなど

転職先に関しては、業績が伸びている企業の方が交渉をしやすくなります。

転職をして給料を上げるコツ

ここまで給料を上げる方法や上がらない人の特徴、給料に関する交渉の仕方について解説してきました。

次に転職で給料を上げるコツについて解説していきます。

水準が高い業界や企業を探す

景気の良し悪しや世界情勢にもよりますが、給料の水準が高い業界もあれば低い業界もあります。

令和2年に人事院がおこなった調査では、業界別の平均年収で一位が「電気・ガス・水道業」で715万円であり最下位は「宿泊・飲食サービス業」の251万円でした。

給料や年収を上げたい場合はなるべく水準が高い業界への転職を目指すようにしましょう。

民間給与の実態

経験のある業界や職種で、経験者優遇を狙う

給料や年収が高い業界を目指すことで収入を上げることが可能ですが、これまでに別の会社で活かせるような経験やスキルがある場合は、同業界でキャリアアップを狙うのも一つの方法です。

専門的な職種の場合、資格保有や経験などが応募の条件となっていることがあり、給料などの設定も高めとなっています。

自分の市場価値なども踏まえながら、条件に合う会社を見つけていきましょう。

転職エージェントを活用する

転職する場合、転職サイトを利用して求人を見つけていきますが、転職エージェントの利用も給料を上げるためにはおすすめです。

転職エージェントでは、専門のアドバイザーが在籍しており、求職者の要望や労働条件をヒアリングしておすすめの求人を紹介してもらえます。

数多くの転職をサポートしてきており、市場価値の分析はもちろん条件を満たす求人を見つけやすくなります。

また、初めて転職をするといった場合や働きながらで忙しい人であっても、履歴書の添削や面接の練習を受けられる転職エージェントもあります。

転職に関する様々なサポートを受けられるので安心です。

転職エージェントや転職サイトには、総合的なものもあれば、ある業界や職種に特化したサイトもあります。

複数のサイトに登録するなどして上手に転職活動を進めていきましょう。

ドライバーへの転職や就職を検討している場合は「ドライバーキャリア」が特にお勧めです。

関連記事：ヤマト運輸はブラック企業？給料激減の噂や口コミから徹底検証！

関連記事：タクシー業界ってブラックなの？きついと言われる理由や良い会社を見つける方法を紹介

まとめ

なぜ給料が上がらないのか、その理由は人それぞれです。しかし、共通して言えることは会社側にとって社員の給料は経費であり、一度上げると下げにくくなることです。

もし会社側に給料を上げる経済的な余裕があるのであれば、「固定費を上げても、それに見合うリターンがある」と感じさせることが、手っ取り早く給料を上げてもらう方法と言えるでしょう。