仕事に飽きた時の対処法9選。転職するか否かの判断基準とは

仕事に飽きた時の対処法、飽きてしまう原因、転職をするか否かの判断基準について解説します。また、年数によって環境は変わると考え、勤続年数ごとの対処法もご紹介。

仕事に飽きるのは悪くない

仕事に飽きてしまうと、自分のモチベーションが低いのではないかと不安に思ってしまう方もいるかと思います。ですが、誰でも飽きはくるものです。

むしろ、仕事に飽きてきたのは業務に慣れてきたということですし、好奇心旺盛で向上心のある性格だとも考えられます。

企業の3割には転職者がいる

「令和2年10月1日現在で、『一般労働者がいる事業所』のうち、『転職者がいる事業所』割合は 33.0％」

引用：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況（事1.転職者の状況）」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/6-18c-r02-1-01.pdf　（参照 2023.1.18）

実際に上記にある厚生労働省による調査でもわかる通り、企業には3割ほどの転職者がいます。
そのため、仕事に飽きた末転職するというのも、おかしくありません。

仕事に飽きた原因

そもそもなぜ飽きたと感じるのか？ その原因を知ることで、自分の心とうまく付き合えたり対処法がわかりやすくなったりするはずです。そこで、考えられる原因について紹介します。

同じ業務の繰り返しである

毎朝同じ時間に電車に乗り、同じメンバーの顔を見て、同じような業務を繰り返すことで、仕事がマンネリ状態になっているのでしょう。

そんなマンネリ状態により、飽きたと感じる方が多いです。

仕事に慣れてしまった

数か月や数年勤務していると、おのずと業務に慣れてくるとはずです。そんな慣れにより、いい意味での緊張感が薄れ、仕事に飽きてしまうのでしょう。

やりがいを感じられない

業務内容なのか給与なのか、仕事に対するやりがいは人それぞれです。加えて、仕事に関するフィードバックが減ることなども、やりがいを感じなくなる理由のひとつになります。

勤続年数が長い場合であれば、やりがいを感じられないのは業務に慣れた＝一人前になったということです。

いずれにせよ、やりがいのない仕事は飽きに繋がる大きな原因のひとつだと言えます。

成長を実感できていない

やりがいのなさとも通ずるかもしれませんが、どれだけ業務をしていても成長を感じられないと飽きがくるかと思います。

真面目に仕事をしているのにも関わらず、給与の変化や役職の変化がないとモチベーションは下がりがちです。

そのような場合は、自己目標の見直しやアピール方法の見直しをするのがおすすめです。

チャレンジする機会が少ない

勤続年数が増えると、関わる業務の幅や量が増えていくものです。それに応じて、新たな業務や関心のある業務へと挑戦する機会が増えていく場合が多いでしょう。

ですが一部、チャレンジする機会のない環境もあるかと思います。そういった環境にいると、おのずと仕事に飽きてくるでしょう。

目標がない

目標や志がまったくないままで仕事を続けていると、漠然と業務をこなすようになり、いつか飽きがくるでしょう。

必ずしも目標がないといけないわけではないですが、自分なりの働く意義があるといいです。

オンとオフの切り替えができていない

仕事に集中しすぎるのも、飽きたと感じてしまうひとつの原因です。あまりにも長い時間仕事をしたり、休暇もなく仕事をしたりすると、きっと仕事自体が嫌になるでしょう。

業務量や残業の量が多く、自分だけでは調整しにくいケースもあるかと思います。

それでもできる限り休憩時間や休暇をしっかりと取り、精神的にも身体的にもオフの状態を作りましょう。

そもそも飽きっぽい性格である

なかには性格的に飽きっぽい方もいると思います。学生時代の部活動やバイトなど、長く続けることのほうが苦になるようなタイプです。

対策としては、「飽きていない」とマインドセットをするなど、自分ならではの方法を探すのが適切と言えます。

しかし、性格的な部分を直すのは誰でも難しいことかと思います。自分には飽きやすい部分があるということを理解しながら、飽きない仕事を探すのが得策でしょう。

仕事に飽きた時の対処法

1年から3年のフレッシュな時期や、入社5年〜10年の中堅またはベテランの時期では、仕事に飽きる原因と対策が異なるものです。そこで、1年〜3年、5年〜10年、10年以上の3つのパターンに分けて対処法をご紹介します。

入社1年〜3年目の人

入社1年目〜3年目の時期は、徐々に仕事に慣れてきてはいるものの、重要な業務は未経験な時期かと思います。

人によっては、人間関係に関する悩みもあるかもしれません。

そういった時期の対処法は以下の通りです。

期間を区切って目標を立てる

KPIや会社の一員としての目標とは別の、自分ごととして捉えられる小目標を設定するのがおすすめです。

できる限り期間も細かく決めると、スケジュール管理意識や責任感も芽生えてきます。

目標は簡単すぎず、それでいて無理のない範囲の内容にするのがコツです。

定期的に小さな成功体験をする

業務を覚えてくると、仕事をこなすような感覚になりがちです。そのうえ、漠然と受動的に仕事をしてしまうこともあるかと思います。

そういった状態が続くと飽きがきてしまう可能性があるので、定期的に小さな成功体験を得るのが重要です。

上記の目標とも重なりますが、月ごとの目標を決めそれをクリアしたり、週ごとに自分の業務を振り返ったり、自分ごととして捉えられる目標を設定しクリアすると達成感を得られます。

現職を続ける客観的なメリットを整理する

社会人3年目は転職する人が多いという話を聞いたことがある方もいると思います。業務に慣れてくる時期だからこそ、キャリアアップを目指す方が増える時期です。

ですが、大きな決断をする前に客観的に現職のメリットを見つめ直すのがおすすめです。

給与面や福利厚生、環境などを客観的に理解すると、仕事に対する感情が変わると思います。見つめ直すことで、仕事や自分に対する自信が湧いてくることもあるでしょう。

入社5年〜10年の人

勤続年数5年〜10年の頃には、プロジェクトのリーダーとなっている方もいれば、管理職になっている方もいるかと思います。

いずれにしても、なにかしらの重要な役割を担っていることでしょう。そのような時期は改めて、自分に向き合うのが重要です。

自分に負荷をかけてみる

業務量を増やしたりより難易度の高い業務に挑戦したり、自分に負荷をかけてみることで仕事に責任感が生まれてくると思います。

その責任をまっとうするうちに、飽きていたことさえも忘れるでしょう。

さらに、その負荷を乗り越えられた自分に自信がつくこともあります。

今の職場で学んだことと今後学びたいことを整理する

業務のマンネリ化を避けるためにも、得たこととこれからしたいことを明確にしましょう。

今の職場で何を学んだかがわかると自分にどんなスキルがあるのかがわかり、今後学びたいことがわかると未来に対する意欲が湧いてくると思います。

今後転職活動をする場合でも同じ業務を続ける場合でも、できることの棚卸しと未来の意欲の確認は支えになってくれるはずです。

部署異動の相談をする

自分のやりたいことがわかれば、実際に行動にうつすのもおすすめです。

すぐに部署異動ができなかったとしても、会社に自分のやりたいことを話しておくことで、成果がでた際や上司が退職した際などに意見を反映してもらえることがあります。

入社10年目以上

入社10年目以上になると、会社に関することのほとんどを知っている頃です。

苦い経験もよかった経験も知り、いい意味での刺激が少ない時期でしょう。

しっかりと休養を取る

まずは、長く勤務した自分を労うように、しっかりと休養を取るのがおすすめです。

有給が残っているようであれば、長期の休暇を取るのもひとつの手です。

人生プランから考え直す

10年以上勤務をしていると、家族ができるなど、環境が変わっている方のほうが多いと思います。

それらの環境の変化も加味して、人生プランを考え直すといいでしょう。

人生のプランを考え直すことで、これからやるべきことがわかるようになり、仕事にも意欲が湧いてくるはず。タイミングは、休養中にゆっくりと考えるのがおすすめです。

プライベートで新しい経験をする

プライベートでなにか新しいことをするほうが、新鮮さを味わえるかと思います。

新しい趣味など、プライベートに楽しみを作ることで仕事への意識も変わるはずです。

今の仕事を続けた方がいいケース

仕事に飽きたとき、きっと誰でも転職を考えると思います。しかし、転職することで必ずしも状況が好転するとは限りません。そこで、転職を踏みとどまったほうがいいケースをご紹介します。

今の仕事が嫌いなわけではない

仕事に飽きただけで、嫌いになったわけではないというときは、転職は控えたほうがいいと思います。

転職をした後に、前の仕事に戻れるケースはほとんどありません。転職後に後悔してしまわないよう、今の職場のよいところに目を向けるのがいいでしょう。

自分だけでは今の仕事のいいところが浮かばない場合は、同僚に相談するのがおすすめです。または、プライベートを充実させることで、気持ちの改善をはかるのも有効と言えます。

異動や転勤の可能性がある

異動や転勤の可能性がある職場であれば、これらに期待するのもいい案です。

異動や転勤をすると、今までの環境がガラリと変わります。業務内容も一から覚えなければいけないことも多く、いい意味で刺激的な日々を送れます。

希望の異動先や転職先がある場合、可能であれば、しつこくない範囲で日常会話のなかでそれとなく希望を伝えるのがおすすめです。

過去に何度も転職をしている

過去に何度も転職している場合、面接官に「次の職場に就いても飽きてしまうかもしれない」という印象を与えがちです。

業務の熟練度を深めることもできず、自分が何ができるのかを見失ってしまい、自信を無くしてしまう懸念もあります。

転職したくなった場合は、今一度現職のいいところと自分にできることを客観的に考えるのがおすすめです。

転職した方がいいケース

収入ダウンや人間関係の悪化など、転職することで嫌な思いをしてしまう場合も少なからずあります。そんなリスクを背負うものだからこそ、転職は冷静に判断するのがおすすめです。以下では、転職を考えたほうがいいケースを6つ挙げました。

元々妥協して選んだ会社である

元々好みの業種や職種でもなく、なんとなく選んだ会社であれば転職することでモチベーションアップが期待できます。

そのうえ、妥協して選んだにも関わらず長く勤務していたり成果を挙げていたりすれば、転職の際に、忍耐力や責任感のある人だと判断してもらえるはずです。

キャリアプラン上いる必要がない

自分のキャリアプランや目標を見つめ直したときに、今の職場では達成できないように感じたら、そのキャリアプランや目標が達成できる仕事に転職したほうがいいです。

キャリアプランに沿った業務に携われば、飽きがくることもほとんどなく、高いモチベーションのまま仕事ができます。

会社のやり方や理念に共感できない

ひとつの会社に長く勤めると、会社の体制変更やルール変更を何度も経験します。

もしやり方や理念など、基盤となる考え方に共感していれば、さまざまな変化に対応・納得ができるはずです。

しかし、このやり方や理念に共感できないのであれば、変化の度に違和感を覚えてしまいます。

正当な評価を受けられない

上司の好みで評価が決まる場合や、評価に値する成果を挙げているのに評価されない場合は、正しく評価してくれる環境にうつるほうがいいです。

会社の評価は、賞与や給与に直結するものです。正しい評価を受け、正しい対価をもらうことは当たり前の権利になります。

明らかにブラック企業である

どんな会社がブラック企業なのかは、人それぞれ認識に差があるものです。

ただ、“異常なほどの長時間労働・残業代の未払い・従業員を簡単に解雇すること”のひとつでも当てはまれば、逃げたほうがいいほどのブラック企業と言えます。

そもそも、労働基準法の36条1項において、雇い主側は過剰は休日・時間外労働をさせるべきではないと決められています。

パワハラやセクハラを受けている

自分が受けている場合だけでなくても、職場にパワハラやセクハラがある場合は、できるだけはやく転職したほうがいいです。

そういった場所で働き続けても自分のメリットになる場合はなく、最悪の場合、精神的な病気を患ってしまうことがあります。

令和元年6月5日の法改正により、パワハラに対する防止策が強化されました。そのため、少しでも該当するのではないかと思ったら、思い過ごさず対策法を模索しましょう。

「令和元年６月５日に女性の職業生活における活躍の推進等に関する法律等の一部を改正する法律が公布され、労働施策総合推進法、男女雇用機会均等法及び育児・介護休業法が改正されました（令和２年６月１日施行）。
本改正により、職場におけるパワーハラスメント防止のために、雇用管理上必要な措置を講じることが事業主の義務となります。」

引用：厚生労働省「職場におけるハラスメントの防止のために（セクシュアルハラスメント/妊娠・出産・育児休業等に関するハラスメント/パワーハラスメント）」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyoukintou/seisaku06/index.html　（参照 2023.1.19）