あらゆる建物の設計を行う建築士は、建設業界に欠かせない存在です。
設計の他には工事監理なども行い、さまざまな分野で需要があります。
建築士の就職先と言えば、大半の人が設計事務所をイメージしますが、他にもさまざまな会社で活躍可能です。
今回は、建築士として活躍できる就職先や、各企業の特徴などについて詳しく解説していきます。
| 【この記事でわかること】 ・建築士におすすめの就職先 ・就職先を選ぶ際に重要な3つのコツ ・建築士の収入事情 |
建築士にオススメの就職先9選
建築士は建物の設計や工事監理、調査などあらゆる業務に従事できる、建物の構造に関するスペシャリストです。
そんな建築士の主な就職先としては、以下のような企業があります。
・建設会社
・建設会社
・ハウスメーカー
・建築設計事務所
・ゼネコン
・デベロッパー
・住宅関連設備メーカー
・不動産会社
・建設コンサルタント
・地方自治体の公務員
どのような事業を行っており、就職後にどのような仕事に従事するのか、企業ごとに詳しく解説していきます。
建設会社
建設会社とは、文字通り建物の建設を行う会社のことです。
建物の種類は多岐にわたり、工事が完成するまでには杭工事や内装工事など、主に29の業種に分かれています。
これらの工程を全てまとめて建設依頼を受けるのが、建設会社です。
ただし、全ての工程を建設会社がこなすわけではなく、そこから工程ごとに工務店などへ外注依頼される流れとなります。
そのため、建設会社は特定の工程に特化するのではなく、建設プロジェクト全体の管理が主な仕事となります。
施工管理者と共に、設計図書通りに作業が進められているか、基準を満たしているかのチェックを行います。
作業中に問題が発生した場合などは、設計図面の変更などを行うのも仕事の1つです。
ハウスメーカー
ハウスメーカーとは自社ブランドを持っている住宅会社のことです。
主なハウスメーカーには積水ハウスやミサワホーム、大和ハウスなどがあります。
建築士として働く場合、主な仕事内容は以下の通りです。
【ハウスメーカーでの主な仕事内容】
| ・意匠設計、設備設計、構造設計といった設計業務 ・施主との打ち合わせ |
ハウスメーカーは、ある程度デザインが決まっており、住宅展示場で複数のデザインから好みのものを選択した上で工事がはじまります。
中には、注文住宅の依頼を受けているハウスメーカーもあり、その場合は建築士が各箇所の要望について施主と話し合いを行います。
住宅の設計は、2級建築士の従事できる範囲に含まれているため、一級建築士でなくても就職しやすいと言えます。
建築設計事務所
建築設計事務所とは、建物の設計に特化した会社のことです。
設計事務所ごとで建物のデザインが大きく異なる特徴があり、よりこだわって建物を作りたいという人の利用が多いと言えます。
主な設計業務には、3種類あります。
【建築士が行う主な設計業務】
| ・意匠設計：外観や全体の組み立てといったデザインの設計
・設備設計：電気や空調、水道の配管など建物のインフラの設計 ・構造設計：耐震性などを確保した上で、施主が希望する間取りや空間の設計 |
建築設計事務所には、比較的規模の大きい「組織設計事務所」や、個人や少数規模の「アトリエ系事務所」などがあります。
ハウスメーカーや建設会社と比べて、より自由度の高いデザインを考えられる特徴があります。
デザイン系の業務に従事したいと考えている人に、おすすめの就職先です。
ゼネコン
建設会社の1つにゼネコンがあり、大規模な商業施設や高層ビルなどの建設を専門としています。
会社の規模によって更にゼネコンとスーパーゼネコンに分かれます。
主なスーパーゼネコンには、大林組や鹿島建設、清水建設などがあり、売上高が1兆円を超える大規模企業です。
ちなみに、海洋での港湾施設埋設や土木工事などを専門とする「マリコン」も存在します。
仕事内容は、建設会社と同様でプロジェクト全体の管理となり、その中でも設計業務や工事の施工管理を行います。
ゼネコンは、サブコンや工務店へ各工事を発注する依頼者側の立場であることが特徴です。
ゼネコンは企業規模が大きく、売り上げが安定しているため、福利厚生が充実しており平均年収が高い魅力があります。
デベロッパー
デベロッパーとは、街や土地の開発事業を行う企業のことです。
六本木ヒルズやアクアシティお台場といった、商業施設全体の開発を手掛けます。
デベロッパーは建築だけではなく、土地の取得や販売、建物の管理まで全てを行うことが特徴です。
主なデベロッパーには、三井不動産や三菱地所、住友不動産などがあります。
デベロッパーが土地を取得後、建築工程をまとめて依頼するのがゼネコンです。
デベロッパーでは土地の取得業務や、建物販売におけるマーケティングなどの仕事があります。
建築士は、その中の建築工程における施工管理を担当することが多いと言えるでしょう。
ゼネコンと同様に企業規模が非常に大きく、福利厚生が充実しており、年収の高さも魅力です。
住宅関連設備メーカー
住宅関連設備メーカーとは、住宅のトイレやキッチン、照明器具など室内の設備に特化した会社のことです。
主な仕事内容には、以下のような内容があります。
【住宅関連設備メーカーの仕事内容】
| ・製品の企画、開発 ・製品の製造 ・製品の品質管理 ・製品の販売 |
室内の設備を開発する場合、建物の構造や安全性に影響がでないようにしなければなりません。
そのため、建築士として入社する場合、製品の企画や開発、品質管理などが主な業務となります。
ちなみに、空調設備や衛生設備など、住宅内の設備に特化する資格として「建築設備士」という資格もあります。
建築士に加えて建築設備士を取得すれば、より幅広く建設業界での活躍が可能です。
不動産会社
不動産会社は、完成した建物を取り扱う会社のことです。
主に不動産の分譲・仲介・賃貸・鑑定・評価などの事業を行います。
不動産会社にはデベロッパーの役割を担っている会社もあり、設計に関する部署も存在します。
建築士として不動産会社で働く場合、建物の企画や設計、不動産のマネジメントなどが主な業務です。
建築士で身に付けた知識を活かしつつ、不動産の営業マンとして働く人もいます。
建設コンサルタント会社
建設コンサルタント会社は、インフラ全般に対し課題の解決に関するアドバイスといった、サポート業務を行います。
既に機能している道路や建物だけでなく、これから着工する公共事業などに対してのアドバイスも行います。
各種事業に関する相談を受けた場合、設計に関するさまざまな調査を行い、計画を立案するのがメイン業務です。
アドバイスを受けて、行政機関は建設会社に工事を依頼しますが、工事着工後に施工管理を行うこともあります。
地方自治体の公務員
各自治体では、地域に密着した行政サービスを提供する上で、建設工事の企画・発注を行います。
そのため、地方自治体には「公務員建築職」があり、主に3つの部門で仕事をこなします。
| ・法令部門：土地開発を行う上で、建築基準法の適合しているかなどの調査を行う
・維持管理部門：工事を外注する上で、入札に関する事務処理や工事の施工管理を行う ・街づくり部門：どこにどのような公共施設が必要なのか、調査や計画を行う |
公務員は、売上などに関するノルマが基本的になく、収入が安定していることが魅力です。
福利厚生も充実しており、よほどの問題を起こさない限りリストラなどもありません。
一方で、頑張った分だけしっかり稼ぎたいといった人には向いていないと言えます。
建築士が就職先を選ぶ3つのコツ
建築士におすすめの就職先を9つ紹介してきましたが、各企業で具体的な仕事内容や収入が異なります。
就職先を決める際には、3つのポイントを意識して考えてみましょう。
・何の建築に携わりたいのか
・仕事とプライベートのどちらを優先するか
・独立を視野に入れるかどうか
なぜ上記ポイントが重要なのか、将来的なライフプランの考え方も踏まえながら解説していきます。
何の建築に携わりたいのか
建築士の主な仕事内容は設計となりますが、前述した通り設計業務は3つの種類に分かれます。
・意匠設計
・設備設計
・構造設計
この中のどの設計に携わりたいか、まずは決めていきましょう。
建物のデザインや構造に力を入れたいのであれば、設計事務所やハウスメーカーがおすすめです。
建物の環境設備の設計に携わりたい場合は、住宅設備メーカーなどが最適と言えます。
仕事とプライベートのどちらを優先するか
仕事とプライベートのバランスも、就職先を決める上で非常に重要です。
会社の規模や業種によって、福利厚生や残業時間、年間休日数が全く異なります。
ゼネコンやデベロッパーといった大規模企業は、福利厚生が充実しており、比較的残業や休日出勤も少ない傾向です。
一方で、比較的規模の小さい企業は、1人あたりの業務量が多く、仕事時間も長くなりやすいと言えます。
全ての企業に当てはまるわけではないものの、各業種の傾向について調べておくようにしましょう。
将来的に持つことになる、家族との時間を重視したい場合には、転勤の有無もチェックしておくようにしましょう。
独立を視野に入れるかどうか
建築士は、非常に需要が高く一定以上の経験を積んだ上での独立も可能です。
将来的に自分の会社を立ち上げたいと考えている人は、以下のようなポイントを意識して就職先を選ぶようにしましょう。
| ・人脈を築ける会社や職場環境 ・さまざまな業務に携われるか ・独立後に必要なスキルを身に付けられるか |
デベロッパーやゼネコンといった大手企業は、部署が細かく分かれており、業務も組織化されています。
さまざまな業務に携わりたい場合には、建築設計事務所がおすすめとなります。
独立後、仕事を依頼してもらえるような、人脈を築ける職場環境であるかも大切です。
建築士の平均年収と年収の傾向
建設業界にはさまざまな職種がありますが、建築士の収入は他の職種と比べて高いと言えます。
需要も高く、将来的にも長く活躍し続けられる職種と言えるでしょう。
ここでは、建築士の具体的な年収について、傾向や年収の上限などを解説していきます。
一級建築士の平均年収
建築士中でも上位資格となる、一級建築士の平均年収は700～800万円と言われています。
冒頭で解説してきた通り、就職先によって収入に違いがあるため、700万円よりも低い会社もあれば、800万円以上稼ぐことも可能です。
ちなみに、職業情報提供サイトjobtagが公表している「建築設計技術者」の平均年収は、令和4年度で約620万円となってます。
他の産業と比べても高い水準であり、二級建築士であっても高収入を目指しやすいと言えます。
出典：職業情報提供サイトjobtag 建築設計技術者｜厚生労働省
男性の方がやや高め
建築士の年収を男女別で見た場合、男性の方が若干高い傾向です。
実力差による違いというわけではなく、結婚や出産などにより途中で退職する女性が多いことが関係しています。
男性の場合は、長期間働き続けるため出世や昇給で収入が上がりやすく、平均年収が女性よりも高いと推測されます。
年収1,000万は可能？
建築士として年収1,000万円を超えることは可能です。
決して簡単ではないものの、出世や昇給により年収を超えている人も中にはいます。
年収1,000万円以上を目指したい場合には、福利厚生が手厚く平均収入の高い、ゼネコンやデベロッパーがおすすめです。
【令和4年度・大手ゼネコン、デベロッパーの平均年収】
| ・株式会社大林組：1,031万5,515円 ・鹿島建設株式会社：1,163万5,162円 ・三井不動産株式会社：1,269万2,000円 ・三菱地所株式会社：1,246万3,090円 |
※2022年4月1日～2023年3月31日の有価証券報告書を参考にしています
ちなみに、各企業の平均年齢は30代後半でした。
この他にも、独立して年収1,000万円を超えている人もいます。
参考：EDINET｜金融庁
関連記事：【2024年最新】建築士の平均年収はいくら？一級建築士の年収ランキングも紹介
建築士の就職先についてのまとめ
建築士はあらゆる建物の設計や工事監理ができる建築のスペシャリストであり、さまざまな会社への就職が可能です。
各業種によって、主な仕事内容や働き方には違いがあるため、業界リサーチした上で就職先を決めるようにしましょう。
他にも、携わりたい業務やプライベートとのバランスも大切です。
今回紹介した9つの就職先を参考に、就職活動を上手に進めていきましょう。
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